Web問診の主なメリットは、以下の3点です。それぞれ詳しく解説します。

• 患者さんの待ち時間を短縮できる
• 正確な情報を把握しやすくなる
• スタッフの業務負担を軽減できる

患者さんの待ち時間を短縮できる

患者さんが来院前に問診票の入力を済ませておけるため、受付から診療開始までの時間を短くできます。窓口での記入や口頭確認が減り、待合室の混雑緩和にもつながります。

患者満足度の向上は再診率にも影響するため、経営面からも見逃せないメリットといえるでしょう。

正確な情報を把握しやすくなる

紙の問診票では、字が読みにくい・記入漏れがあるといったケースが生じやすく、スタッフが確認や転記に時間を要する場合があります。Web問診では、入力必須項目の設定やチェック形式の設問により、回答漏れや不整合の防止が容易です。

また、症状に応じた分岐設問を設けることで、診療に必要な情報を事前に深掘りして収集できます。より精度の高い情報をもとに診察に臨めるため、診療の質向上に貢献します。

スタッフの業務負担を軽減できる

問診票の配布・回収・転記といった一連の作業がシステムに置き換わるため、受付スタッフの業務負担を大きく軽減できます。電子カルテと連携しているシステムであれば、問診データを自動的にカルテへ反映でき、転記作業そのものを省略可能です。

空いた時間をほかの業務に充てることで、少ないスタッフ体制でも診療の質を維持しやすくなります。

メリットがある一方、導入前に把握しておくべき以下デメリットもあります。

• 操作への慣れが必要（医療者・患者双方）
• 費用がかかる

操作への慣れが必要（医療者・患者双方）

スマートフォンやパソコンの操作に不慣れな患者さん、とくに高齢者にとってはWeb問診の入力が難しく感じられるかもしれません。受付スタッフへの問い合わせが増えるケースも想定されるため、紙の問診票との併用や院内でのサポート体制をあらかじめ整えておく準備が求められます。

スタッフ側も、新しい運用フローへの習熟が必要です。システムの操作方法だけでなく、患者さんへの案内手順や、ログイントラブルへの対応方法を事前に共有しておきましょう。

費用がかかる

Web問診システムの導入には初期費用と月額費用がかかります。初期費用と月額費用に含まれる内容例は、以下のとおりです。

費用	内容例
初期費用	システム設定 スタッフ教育など
月額費用	システム更新費用 保守管理費用など

システムの種類や機能によって費用感は異なるため、自院の規模や利用頻度をもとに総コストで比較することが大切です。

費用の見積書は意外と項目が多く並ぶため、比較検討がしにくく感じるかもしれません。電子カルテの見積もりを例にポイントを整理したセミナーもご活用ください。

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Web問診の運用は、主に以下のステップで進みます。

• 患者さんが来院前（または来院後）にURLまたは二次元コードからWeb問診票にアクセスする
• 患者さんが症状・既往歴・服用中の薬などを画面上で入力・送信する
• スタッフが管理端末で回答内容を確認し、電子カルテやカルテへ反映・転記する
• 医師が診察開始前に問診内容を把握したうえで、診療に臨む

電子カルテとの連携機能があるシステムでは、ステップ3の転記作業をシステムが自動で処理するため、スタッフの手作業をさらに削減できます。

システムを選ぶ際は、以下4つのポイントをおさえておくと比較がしやすくなります。高齢の患者さんが多いクリニックでは操作性を、スタッフが少ない体制のクリニックでは電子カルテとの連携を優先するなど、診療科や患者層によって重視すべきポイントは異なります。

１．操作性を確認する

患者さんとスタッフの双方にとって、直感的に操作できる画面設計かどうかを確認しましょう。問診票のテンプレートが診療科別に複数用意されているシステムであれば、ゼロから問診票を作成する手間がなく、準備の負担を軽減できます。

テンプレートを選んで項目を調整するだけで問診票を用意できるため、「問診票をどう作ればよいかわからない」という方でも着手しやすくなります。

また、患者さん側でアカウント登録が不要なシステムを選ぶと、ログイントラブルを防ぎやすく、高齢の患者さんでも回答しやすい環境を整えられるでしょう。

２．セキュリティ対策を確認する

Web問診では患者さんの氏名・症状・既往歴といった個人情報を取り扱うため、適切なセキュリティ対策が不可欠です。

比較検討の際は、以下2つのガイドラインへの対応状況をベンダーに確認することをおすすめします。

• 「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」
• 「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」

この2つは「3省2ガイドライン」とも呼ばれ、医療情報を扱うシステム・事業者が遵守すべき安全管理の基準を示したものです。これらに準拠したシステムであれば、患者さんの個人情報を適切に保護しやすくなります。

ガイドラインの詳細は各省庁の公式ページをご参照ください。

出典：厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン第6.0版（令和5年5月）」（https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000516275_00006.html）

出典：総務省・経済産業省「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン第2.0版」　（https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/teikyoujigyousyagl.html）

３．システム連携を確認する

Web問診システムは単独で完結するものではなく、電子カルテや予約システムとの連携が実用上の要です。とくに電子カルテとの連携は転記作業の削減に直結します。

連携の方式（自動連携・コピー＆ペースト等）や、対応している電子カルテのメーカー・製品も製品ごとに異なります。自院の電子カルテや予約システムに対応しているかどうか、事前にベンダーへ確認しておきましょう。

４．AI問診の対応状況を確認する

より効率化を図りたい場合、AI問診機能への対応が選択肢に挙がります。AI問診は、患者さんの回答内容にもとづいて追加の質問を自動生成したり、症状から疑われる病名を示したりする機能です。

一方で、AI問診の追加により費用がかさむ可能性があります。導入の目的と費用対効果を慎重に検証したうえで、必要かどうかを判断するとよいでしょう。

なお、AIを利用する際には法令順守などのルールを規定したガイドラインも確認しておくと、安全に利用できます。電子カルテと関連した情報を整理した記事で解説しているため、あわせて参考になさってください。

ウィーメックスが提供する「Medicom 診療支援」は、Web予約と問診管理がセットになったWebアプリケーションです。集患から会計・次回予約まで、クリニック運営の主要な動線を一貫してサポートします。

主な特長は下表のとおりです。

特長	中身
テンプレートから選択可能	診療科別の約14種類のテンプレートから問診票を選択できるため、ゼロから作成する手間が不要
アカウント登録・アプリ不要	患者さん側でのアカウント登録や専用アプリのダウンロードが不要なため、幅広い世代がスムーズに利用しやすい
電子カルテとの連携	Medicomシリーズとの連携でデータを自動入力（他社電子カルテにも1クリックでクリップボードへコピー可能）
リマインド機能	問診を忘れている患者さんへ、クリニック側から1クリックでリマインドメールを送信できる（1回のみ）

詳細な機能や費用については、製品ページや資料請求・お問い合わせをご活用ください。

▶Medicom 診療支援の製品ページはこちらから

ここからは、Web問診に関連する2つの質問を解説します。

電子カルテと連携はできる？

連携できるシステムもあります。ただし、連携の方式や対応している電子カルテのメーカー・製品は、システムによって大きく異なります。自動連携なのか、コピー＆ペーストによる手動連携なのかによっても、業務効率の差は変わります。

自院の電子カルテが対象かどうかを含め、詳細は各ベンダーへご確認ください。

Web上での個人情報の取り扱いは問題ない？

セキュリティ対応が適切なシステムであれば、安心して利用できます。比較検討の際は、「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」および、「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」（いわゆる3省2ガイドライン）への対応状況を、ベンダーに確認しておきましょう。

Web問診は、受付業務の効率化・患者さんの待ち時間短縮・スタッフ負担の軽減を同時に実現できる仕組みです。人件費の高騰や人材確保の難しさが続く現在、着手しやすい業務改善策の一つとして注目されています。

一方で、操作への慣れやシステム費用といった課題もあるため、自院の診療スタイルや患者さんの層を踏まえたうえで導入を検討することが求められます。まずは、自院の電子カルテとの連携可否をベンダーに確認し、対応システムを絞り込むところから始めてみてはいかがでしょうか。